「衣食住」とあるように、服などのアパレル製品は毎日の生活に欠かせないものです。コロナウイルスの感染拡大によってアパレル業界は大打撃を受けましたが、衣類と靴の需要は世界全体で再度上昇することが見込まれています。世界のアパレル市場の売上高は2021年には約1兆5千億米ドルであったと試算されており、2026年には約2兆米ドルに達することが予想されています。アパレル需要の大半は米国と中国の2カ国から来ており、売上高も突出しています。中国はアパレル輸出額世界1位、米国はアパレル輸入額がEUに次ぐ2位となっています。
女性用衣料品の売り上げは、紳士服や子供服の売り上げを大きく上回っています。米国だけでも1,330億米ドル以上の売り上げがあり、紳士服と子供服の売り上げを合わせた額よりも多くなっています。また、スポーツアパレルも人気の分野で、2023年には市場規模が約2,040億米ドルに達すると見られています。
サステナビリティやエシカル消費など、環境や人権に配慮した衣料品への関心の高まりもあり、古着などの中古アパレルは今後の成長が見込まれています。中古アパレル市場の成長を主に支えているのはZ世代やミレニアル世代です。また、パンデミック中の世界経済減退の反動か、ラグジュアリー市場の規模は2021年から2026年にかけて倍増すると推測されています。
アパレル業界における主要なプレイヤー
数多くの企業・ブランドがあるアパレル業界ですが、その中でも抜きん出ているのがNike（ナイキ）です。例えば2022年のナイキのブランド価値は約1,096億米ドルで、アパレル業界の中で1位でした。また、LVMHはLouis Vuitton（ルイ・ヴィトン）やMoët Hennessy（モエ・ヘネシー）はもちろんのこと、Fendi（フェンディ）やマーク・ジェイコブスなど70以上のブランドを保有しており、2022年の時価総額は3,174億米ドル、2021年度の売上高は759億米ドルとなっています。一方で、ルックスオティカは40以上のブランドのメガネやサングラスを製造・販売しており、2020年にはグループ全体で70億ユーロ以上を売り上げています。
2022年に行われたサプライヤーやサプライチェーンのコンプライアンス、そして社会や環境への影響についての情報開示を評価する調査では、OVSが最も透明性の高いファッション企業として選ばれました。一方で、この調査は多くの企業が情報開示に対して消極的であることも示しています。直近ではSHEIN（シーイン）が従業員を劣悪な労働環境で勤務させているとして批判を浴びるなど、ファストファッションブランドは原材料の調達や労働者の待遇などで非難を受けることがしばしばあります。
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