Simon-Kucher & Partners Strategy & Marketing Consultants GmbH; Dynata
公開日September 2022
調査期間July 12 to August 2, 2022
補注Global set of consumers from 19 countries. This question was phrased by the source as follows: "To what degree have your purchasing behavior and choices shifted towards buying more environmentally sustainable products over the past 5 years?"
協力2023-12-18 | 発行元 Statista Japan
2022年の調査では、世界の消費者の大半が自身の購買行動は5年前と比べてよりサステナブル(持続可能)なものになったと回答しています。具体的には、調査対象となった買い物客の36パーセントが「若干サステナブルな購買行動になった」と答えており、27パーセントが環境にやさしい商品を購入することが大幅に増えたと回答しています。回答者の8パーセントは、より環境的に持続可能な生活を目指して生活様式を根本的に変えたと答えています。
世界の消費者は、気候変動への関心が高まるにつれて、サステナブルな商品により多くの対価を支払うことをいとわなくなっています。2022年の調査では、世界の消費者は日用消費財(FMCG)に対して約24パーセントのサステナビリティ・プレミアム(持続可能な製品やサービスを選択する際に発生する費用のこと)を支払う覚悟があると答えています。言い換えれば、消費者はサステナブルな消費財に対して24パーセントの追加費用を支払う意思があるということです。当然のことながら、高所得層ほど中間層や低所得層よりも多くの出費を惜しまない傾向にありました。
多くの企業やブランドは、環境意識の高まりを認識しており、持続可能性を促進するための取り組みに力を入れています。買い物客がリサイクルしやすい商品の開発や、自社の二酸化炭素排出量の測定は、こうした取り組みの一部です。
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