医薬品業界は、主に医薬品の研究、開発、製造、および流通を担う産業です。医薬品市場は、過去20年間で大幅な成長を遂げており、2022年には世界の医薬品市場の売上 が合計で1兆4,820億米ドルにのぼりました。
主要な医薬品企業
医薬品業界には、主要な多国籍企業がいくつか存在します。米国のPfizer(ファイザー)は、医療用医薬品市場において世界をリードする製薬企業の一つですが、ニューヨーク市にグローバル本社を置く同社の2022年の総売上高 は、1千億米ドル余りにのぼりました。なお、Pfizerの収益は、その大半がプライマリケア部門に由来するものでした。同部門には、新型コロナウイルスワクチン「コミナティ」や新型コロナウイルス治療薬「パクスロビド」などが含まれており、部門全体の売上高は前年から大幅に増加しました。Pfizerのほかにも、世界展開する米国の主要な製薬企業には、Johnson & Johnson(ジョンソン エンド ジョンソン)、Merck & Co.(メルク アンド カンパニー)、 AbbVie(アッヴィ)が挙げられます。
世界最大の医薬品市場
大手製薬企業の多くが米国に本社を置いていることからも推察できますが、世界最大の国内医薬品市場を有する国は、米国です。近年では、中国が製薬業界の中心的な存在となりつつあり、 新興国における医薬品市場の年間成長率は堅調に推移しています。しかし、世界の医薬品売上高の見通しを見ると、 北米と欧州の既存市場が2025年も引き続き医薬品市場を牽引していることが分かります。欧州の大手医薬品企業には、Novartis(ノバルティス)、Roche(ロシュ)、GlaxoSmithKline(グラクソスミスクライン)、 Sanofi(サノフィ)などが挙げられます。
医薬品業界における研究開発
医薬品業界は、どの業界よりも研究開発に大きく依存しており、売上の約20%以上を研究開発(R&D)プロジェクトに投資しています。一方、研究に特化し、売上が少ない医薬品企業では、この割合がはるかに高くなる場合もあります。特許権と独占的販売権が与えられる先発医薬品(新薬)は総収益に大きく貢献することから、新薬の開発は製薬企業の成長に欠かせません。しかし、特許期間が満了を迎えると独占的販売権は失われ、他社が後発医薬品(ジェネリック医薬品)を製造・販売できるようになります。安価な後発医薬品が市場に出回ると、2012年以降にPfizerが高脂血症治療薬「リピトール」の特許切れで経験したような売上の大幅な減少につながる恐れがあるため、ジェネリック医薬品は新薬開発に多額の投資を行う製薬企業にとって大きな課題となっています。なお、2028年に主力の抗悪性腫瘍剤「キイトルーダ」の特許切れを迎える Merck & Co. (メルク アンド カンパニー)は、2023年4月にバイオテクノロジー企業Prometheus Bioscience(プロメテウス・バイオサイエンシズ)をおよそ108億米ドルで買収する方針であると発表しました。巨額の買収には、 「キイトルーダ」 への依存を脱却し、自社のポートフォリオを多様化する狙いがあるとみられています。
コロナ禍の医薬品業界
新型コロナ感染症(COVID-19)のパンデミックが世界を襲った直後、新しい治療法、特にワクチンの開発無しでは、ロックダウン(都市封鎖)と医療ひっ迫の危機を繰り返すという無限ループから、世界は永遠に抜け出せないことが明らかになりました。その結果、製薬企業が世間の注目を集めるようになり、ワクチン開発への社会的圧力が急速に高まりました。特に世界の関心は、ワクチン市場のグローバルリーダーであるGSKやPfizer、Merck & Co.、そしてSanofiに向けられましたが、安全で効果的なワクチンを提供することができたのは、4社のうちPfizerだけでした。とはいえ、Pfizerが自社開発に成功した訳ではなく、新型コロナウイルスワクチンを世界初で開発したドイツのバイオテクノロジー企業BioNTech(バイオンテック)と提携していたためです。この事実は、ワクチン開発の難しさや事業提携の重要性を如実に物語っています。なお、アメリカ食品医薬品局(FDA)は2023年4月、米医薬品企業PfizierとModerna(モデルナ)が製造する新型コロナウイルス改良ワクチン(2価ワクチン) の接種方法を簡素化したことを発表しました。接種方法を分かりやすくすることで、低迷している新型コロナワクチンの接種率を向上させる狙いがあると考えられています 。
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