オンライン動画・娯楽

2013年~2022年 日本の動画配信市場規模の推計値(単位:10億円)

出典

Digital Content Association of Japan; PR Times Corporation

公開日

April 2023

調査期間

2013 to 2022

補注

100 Japanese yen equal 0.73 U.S. dollars or 0.66 euros as of May 2023. Data prior to 2017 come from previous reporting.

2013年~2022年 動画配信サービス国内市場規模

2024-04-24 | 発行元 Statista Japan

2022年の日本の動画配信(VOD)市場規模は、推定で4,530億円に達しました。定額制動画配信(SVOD)、都度課金型動画配信(TVOD)、視聴権販売(EST)、ライブ配信サービスを含むVOD市場は、2015年から2022年にかけて3倍以上に拡大しました。 

日本の動画配信市場 

日本は、世界的にみて有料の音楽・動画配信サービスの普及が大幅に遅れたデジタル後進国です。21世紀フォックス(21st Century Fox)、ディズニー(Disney)、コムキャスト(Comcast)の合弁事業として誕生した米動画配信サービス「フールー(Hulu)」は、2011年9月に日本でサービスを開始したものの、2014年には国内事業を日本テレビに売却しました。料金が高かったことに加え、日本の視聴者が魅力を感じる国内のコンテンツが不足していたことなどが、市場開拓に失敗した要因とみられています。アマゾン(Amazon)は、2013年11月にアマゾン インスタント ビデオ(Amazon Instant Video)を、2015年にはアマゾン プライム ビデオ(Amazon Prime Video)を日本向けに提供開始しました。アマゾン プライム ビデオに先駆けて、ネットフリックスが日本上陸を果たしたのも2015年です。両サービスは、ユーネクスト(U-NEXT)、ダゾーン(DAZN)、ディズニー+(Disney+)とともに、日本で最も人気のある定額制動画配信サービスのひとつに数えられます。 

今後の見通し 

2023年の定額制音楽配信サービスの国内市場規模は約850億円に達しましたが、定額制動画配信サービスの国内市場規模はその数倍にのぼります。日本で最もよく視聴されている映像・動画の種類は、依然としてリアルタイムで視聴するTV番組ですが、有料の動画配信サービスを利用したことがある人の割合は近年増加の一途を辿っており、今後も成長が見込まれています


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