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2022年 定額制動画配信(SVOD)サービスの国内市場シェア サービス別

出典

GEM Partners Inc.

公開日

February 2023

調査期間

2022

補注

100 Japanese yen equal 0.77 U.S. dollars or 0.71 euros as of February 2023.

協力
GEM Standard

2022年 SVODサービス別 国内市場シェア

2024-04-24 | 発行元 Statista Japan

ジェムパートナーズ(GEM Partners)が2024年2月に公開したレポートによると、2023年の定額制動画配信(SVOD)サービスの国内市場におけるサービス別シェアは、ネットフリックス(Netflix)が推計で21.7パーセントと最大でした。しかし、ネットフリックスのシェアは、2年連続で減少しています。2023年のSVODサービスの国内市場規模は、前年比12パーセント増の5,054億円にのぼったと推計されています。国内市場シェアの推計は、消費者が動画配信(VOD)サービス事業者に支払った金額の総額で、広告収入などは含まれません。 

日本におけるネットフリックス 

2015年9月にアジアで初めて日本のVOD市場に参入したネットフリックスは、オーディエンスのブランド感度(Brand sensitivity)が高い日本でサービスを普及させるのには、相当な時間を要すると見込んでいたと報じられています。その一方でネットフリックスは、ひとたび日本の消費者が自社ブランドを受け容れれば、ブランド感度の高さこそが長期的な利益につながる鍵となると考えていました。そこで同社は、日本のコンテンツクリエイターと長期的なパートナーシップ契約を結び、知名度の高いアニメスタジオの作品を、ディズニーに対抗する手段として取り入れました。 

ほかにも日本発のコンテンツには、『全裸監督』、『テラスハウス』、『KonMari~人生がときめく片付けの魔法』などがあります。国内のコンテンツ不足は、2011年にフル(Hulu)が日本向けのサービスを開始した際に、普及が遅れた要因のひとつという意見も存在します。 

日本の動画配信市場 

日本の動画配信市場は、近年力強い成長をみせており、競争がますます激化しています。2015年にはネットフリックスとアマゾン プライム ビデオ(Amazon Prime Video)が、2016年にはダゾーン(DAZN)がサービスを開始し、2019年初頭にはディズニー(Disney)も参入しました。定額制動画配信(SVOD)、都度課金型動画配信(TVOD)、視聴権販売(EST)を合わせた国内市場規模は、2015年から2022年の間に約3倍に成長したとの推定もあります。SVODサービスを利用する人の割合にも大きな変化がみられ、VODサービスの平日1日当たりの平均視聴時間は、2010年代半ばと比べて大幅に増えています。 


このページは、statista.comのコンテンツを翻訳し、作成したものです。和訳版と原文(英語)に差異が発生した場合には、原文が優先します。更新頻度が異なるため、本ページで紹介したデータよりも新しいデータがstatista.com上に表示される場合があります。データの二次利用権に関しては、FAQの該当項目をご覧ください。


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