Organisation for Economic Co-operation and Development
公開日November 2023
調査期間2017 to 2021
補注Data are for 2019 or latest year available.
2024-06-14 | 発行元 Statista Japan
経済協力開発機構(OECD)の加盟国で磁気共鳴画像(MRI)の人口100万人当たりの保有台数が最も多かったのは日本で、100万人当たり約57台となっています。米国と韓国がそれに続き、それぞれ100万人当たり約28台と約36台のMRIを保有しています。対照的に、メキシコやコロンビア共和国といった国々が保有するMRIの台数は、100万人当たりおよそ3台と0.2台なっています。画像診断装置の普及率は、一国の医療インフラ水準の指標とすることができます。
放射線の代わりに磁場と電波を活用するMRIスキャンの発明は、画像診断に革命をもたらしました。CTスキャンやX線検査に使用される電離放射線は、患者に有害な影響をもたらす恐れがありますが、MRIの大きな強みは放射線を使わない点です。MRI検査の主な用途は、臓器や軟部組織、靭帯など、見えにくい部位の画像診断です。一方で、コンピュータ断層撮影(CT)スキャンは、骨の構造を撮影する目的で使用されることが多いとされます。MRIスキャンの主要なメーカーには、ゼネラル・エレクトリック(General Electric)、シーメンス(Siemens)、日立、フィリップス(Philips)が挙げられます。
MRIは、1度のスキャンで最大4千ドル(CTスキャンの2倍)の費用が発生します。また、MRI装置の価格は15万ドルから数百万ドルに及ぶことから、病院や診療所にとって大きな投資となる可能性があり、設置費用やメンテナンス費用にも留意が必要です。
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