インターネットの利用人口が増加するに連れ、ソーシャルメディア人口も拡大しています。ソーシャルメディアは既に日常生活の一部となっており、人々の交流を支える役割を担っています。誕生当初は若年層向けのオンラインコミュニティーと捉えられていましたが、現在では老若男女問わず、ビジネスや政治、ふれあい、デート、日々のやり取りなど幅広い用途で使われています。また、YouTubeなどの動画投稿サイトはやり取りよりもコンテンツの消費に重きをおいており、再生回数が100億回を超える動画も出てきています。
ソーシャルメディア上でやること
2021年の調査では、ソーシャルメディアユーザーの約半数が家族や友人とのコミュニケーションのためにソーシャルメディアを利用していると回答しました。他にもニュースを読むため、アイデアを得るため、時間つぶしのためなど、ソーシャルメディアを利用する理由は千差万別です。ケニア、マレーシア、フィリピン、ブルガリアなどでは70%以上の成人がソーシャルメディア上でニュースを読んでおり、ソーシャルメディア上の情報の正確性も重要なものとなっています。年齢層別では40歳から44歳の年齢層が最もソーシャルメディアの利用時間が長く、1日あたり約1時間を平均で費やしています。一方、19歳以下の1日の平均利用時間は49.12分でした。世界全体では、1日あたりの平均利用時間は147分でした。
圧倒的なリードを保つFacebook(フェイスブック)
2021年末にFacebook Ltdは社名をMeta Platforms Inc,(メタ)に変更し、メタバースへの舵取りを確固たるものにしました。メタはフェイスブックの他にも、Instagram(インスタグラム)、Messenger(メッセンジャー)、WhatsApp(ワッツアップ)を運営しており、メタはこれらの自社アプリ群を「Family of Apps」と総称しています。メタは2021年に1,170億米ドル以上の売上を計上しており、フェイスブックはユーザー数、リーチ数、ブランド認知度において、他のソーシャルメディアを圧倒しています。フェイスブックのユーザー数は過去10年間増加の一途をたどっており、2022年第3四半期の月間アクティブユーザー数は約30億人でした。
インスタグラムに求められること
インスタグラムといえば、「インスタ映え」する写真や、インフルエンサーや有名人の投稿が主なコンテンツだという印象があるかもしれませんが、ユーザーは多様なコンテンツを求めています。2022年のはじめの調査ではユーザーの半数以上が面白い投稿を見るのが好きだと回答し、クリエイティブなコンテンツが好きだと答えたのは48%でした。インスタグラムのユーザー数は年々拡大しており、2021年12月には月間アクティブユーザー数が約20億人に達しましたが、フェイスブックにはまだまだ及んでいません。
TikTokのユーザー層
TikTok(ティックトック)は2017年に登場したばかりですが、既に主なソーシャルメディアプラットフォームとしての地位を確立しています。2021年にはソーシャルメディアアプリのダウンロード数で、メタの「Family of Apps」やSnapchat(スナップチャット)を抜いて1位を獲得しました。登場当初はダンス動画や口パク動画が主なコンテンツだったティックトックですが、インスタグラムと同じようにコンテンツの裾野は広がっています。ユーザー層では18歳から24歳の女性が4分の1を占めて一番多く、次いで18歳から24歳の男性が二番目に多い層となっています。また、2021年に米国のZ世代のユーザーの63%が毎週ティックトックを利用していたのに対し、インスタグラムを毎週利用していたのは57%と、ユーザーがティックトックに費やす時間は急速に伸びています。
マーケティングツールとしてのソーシャルメディア
ソーシャルメディアにおける広告費の世界市場規模は、2022年に米国が806.7億米ドルでトップ、中国が805.5億米ドル、英国が121.6億米ドルと続きました。90%のマーケターがフェイスブックを利用していると回答しており、次いでインスタグラムとLinkedIn(リンクトイン)となっています。ティックトックを利用したマーケターは18%でした。マーケターの85%がソーシャルメディアを露出の増加のために使用しており、75%が最大のメリットとしてトラフィックの増加を挙げています。
ソーシャルメディアに広告を掲載する広告主は、自社の広告が有害なコンテンツと一緒に掲載されることによるブランド毀損を避けるため、ブランドセーフティーを重要視しています。有害なコンテンツには偽情報やスパム、詐欺、しつこい勧誘などが含まれており、ソーシャルメディアプラットフォームや各国の規制団体は取締りを強化しています。そのような潮流の中、ツイッターを買収したイーロン・マスク氏は「法令違反や過度なスパム行為」をしたものを除く、凍結されたアカウントの復活をユーザー投票の結果で決定しており、ツイッター上での広告を停止する広告主も出てきました。
日本のツイッターの利用者数は米国に次ぐ2位で、人口比では1位の米国よりも多く、マスク氏は「ツイッターはアメリカ中心に見えるかもしれないが、むしろ日本中心だ」と述べました。
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